ビットコイン（BTC）などの暗号資産の種類や特徴・選び方を解説

ビットコイン（BTC）自体は1種類で、ビットコインキャッシュ（BCH）などビットコインから分岐して生まれた暗号資産とは別のものです。暗号資産全体は、一般的な呼び分けとして「ビットコイン」と「アルトコイン」に大別されるほか、送金・決済系やプラットフォーム系など、特徴によって整理することもできます。各銘柄の特徴を理解しておくと、自身の目的に照らして暗号資産を比較・検討しやすくなるでしょう。 

本記事では、暗号資産の基本的な仕組みや種類を説明したのちに、ビットコイン（BTC）をはじめとする代表的な暗号資産の特徴を解説します。 

※本記事は、2026年10月27日時点の法令や公表資料にもとづく一般的な解説です。本記事では、USDC・USDTなどのステーブルコインも含めて広い意味で「暗号資産」として紹介していますが、日本の法令上は、法定通貨と価値が連動する一定のステーブルコインは「暗号資産」ではなく「電子決済手段」に区分されるなど、銘柄によって扱いが異なります。 

そもそも暗号資産（仮想通貨）とは？ 

暗号資産（仮想通貨）とは、インターネット上でやりとりされるデジタル資産です。紙幣や硬貨のような実体はなく、スマートフォンやパソコンを使って送金や支払いが行われます。 

暗号資産の多くは、特定の管理者に依存しない仕組みを採用している点に特徴があります。日本円や米ドルなどの法定通貨は、政府や中央銀行によって発行・管理されています。一方、ビットコインのような暗号資産は、ネットワークに参加する世界中のコンピューターが取引データを共有・検証する仕組みによって運営されています。ただし、発行主体や運営体制は銘柄によって異なり、特定の企業や団体が発行や管理に関わる暗号資産やステーブルコインもあります。また、仕組みのうえでは、銀行を介さずに利用者同士で直接送金や取引を行えます。 

このような暗号資産を支える基盤技術は、「ブロックチェーン」とよばれています。ブロックチェーンとは、一定期間の取引データを「ブロック」としてまとめ、それらを時系列に鎖（チェーン）のようにつなげて記録・管理する仕組みです。同じ取引履歴をネットワーク上の多数のコンピューターが共有・検証しているため、一部の参加者が記録を書き換えることは難しくなっています。ただし、安全性の程度はネットワークの規模や設計によって異なり、不正や改ざんを完全に防げるわけではありません。

日本では、2020年5月施行の改正資金決済法により、「仮想通貨」は法令上「暗号資産」という名称に変更されました。また、暗号資産の売買や交換、利用者の暗号資産の管理を国内で業として行うには、資金決済法にもとづく暗号資産交換業の登録が必要です。そのため、国内で暗号資産を売買する場合は、金融庁・財務局の登録を受けた暗号資産交換業者を利用するのが一般的です。なお、この登録は事業者に求められるもので、個人が自分のウォレットで暗号資産を保管したり送金したりすること自体に必要なものではありません。 

参照元：e-Gov法令検索「資金決済に関する法律」
https://laws.e-gov.go.jp/law/421AC0000000059 

参照元：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」
https://www.fsa.go.jp/menkyo/menkyoj/kasoutuka.pdf 

暗号資産の主な分類 

暗号資産は、一般的な呼び分けとしてビットコインとアルトコインの2つに大きく分けられるほか、特徴によって整理することもできます。ここでは、暗号資産の主な種類について解説します。 

ビットコインとアルトコインの違い 

暗号資産は、世界で最初に誕生した「ビットコイン（BTC）」と、ビットコイン以外の暗号資産を総称する「アルトコイン」に分けて呼ばれるのが一般的です。これは慣例的な呼び分けで、法令上の分類ではありません。 

アルトコインには、エックスアールピー（XRP）やイーサリアム（ETH）など多くの種類があり、それぞれ開発目的や特徴が異なります。代表的なアルトコインの特徴については、後ほど詳しく見ていきましょう。 

特徴で分ける暗号資産

暗号資産はビットコインとアルトコインに分けて呼ばれるほか、特徴に着目して以下のように整理されることもあります。 

特徴による暗号資産の分類

※この表は、主な特徴にもとづく整理の一例です。法令で定められた分類ではなく、すべての銘柄を網羅するものでもありません。1つの銘柄が複数の分類にあてはまることもあります（たとえば、ビットコインは価値の保存手段として保有されることもあります）。また、ステーブルコインは、日本の法令上は「暗号資産」ではなく「電子決済手段」に区分される場合があります。 

暗号資産は、送金や決済、アプリケーション開発など、それぞれの目的に応じて開発されています。銘柄ごとの特徴を調べる際は、「どのような目的で開発されたのか」という点にも注目してみてください。 

暗号資産・法定通貨・電子マネーの違い 

暗号資産・法定通貨・電子マネーは、いずれも送金や決済に利用できますが、それぞれ仕組みや特徴が異なります。主な特徴を以下の表にまとめました。 

暗号資産・法定通貨・電子マネーの特徴

※この表の「電子マネー」は、Suicaのように事前にチャージして使う前払式の電子マネー（資金決済法上の「前払式支払手段」）を想定しています。たとえばPayPay残高には、前払式支払手段にあたる「PayPayマネーライト」のほか、出金（払い出し）ができる「PayPayマネー」もあり、サービス名だけで法的な性質が決まるわけではありません。 

参照元：PayPay株式会社「PayPay残高利用規約」 
https://about.paypay.ne.jp/terms/consumer/rule/balance/ 

このように、暗号資産には、銘柄によっては特定の管理者を持たない点や、価値が大きく変動することがある点など、法定通貨や電子マネーとは異なる特徴があります。それぞれの違いを理解しておくことで、暗号資産への理解を深められるでしょう。 

ビットコイン（BTC）などの暗号資産の種類と特徴 

暗号資産には非常に多くの銘柄があり、それぞれ開発目的や特徴、利用される場面が異なります。ここでは、代表的な暗号資産の特徴について、一つずつ解説します。 

ビットコイン（BTC）などの暗号資産の種類

• ビットコイン（BTC） 

• エックスアールピー（XRP） 

• ビットコインキャッシュ（BCH） 

• ライトコイン（LTC） 

• イーサリアム（ETH） 

• ソラナ（SOL） 

• イーサリアムクラシック（ETC） 

• カルダノ（ADA） 

• ユーエスディーシー（USDC） 

• テザー（USDT） 

• ドージコイン（DOGE） 

ビットコイン（BTC） 

ビットコイン（BTC）は、2009年に運用が始まった世界初の暗号資産です。政府や中央銀行などの特定の管理者を持たず、ネットワークに参加する世界中のコンピューターが取引データを共有・検証している点が特徴です。 

ビットコインは、発行上限が2,100万BTCと定められており、供給量に上限があることから、希少性のある暗号資産として知られています。新規発行のペースはあらかじめ決められたルールにしたがって段階的に減っていく仕組みで、価値の保存を目的とした資産として保有されることもあります。ただし、発行上限があることは、価格の維持や値下がりしにくさを保証するものではありません。 

なお、ビットコインは最小単位である1satoshi（0.00000001BTC）まで分割できます。ただし、実際に購入できる最低数量や最低金額は、事業者や取引方法（販売所・取引所）によって異なります。 

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エックスアールピー（XRP） 

エックスアールピー（XRP）は、XRP Ledger（XRPL）というブロックチェーンで使われる暗号資産です。XRP Ledgerは2011年に3人の開発者が開発を始め、2012年6月に稼働を開始しました。その後、同年9月に設立された企業（現在のリップル社）に、800億XRPが贈与されています。日本では「リップル」とよばれることもありますが、リップル社はXRPやXRP Ledgerとは別の企業です。 

エックスアールピーの特徴の一つは、XRP Ledger上での取引の決済（台帳への確定）が約3～5秒で完了する速さです。この特徴から、異なる通貨同士を仲介する「ブリッジ通貨」として、国際送金に利用されることがあります。たとえば、日本からアメリカへ送金する際に、日本円を一度エックスアールピーに交換して送り、受け取り側で米ドルに交換する方法です。ただし、約3～5秒は台帳上の決済にかかる時間で、通貨の交換や金融機関での処理、出金などを含めた国際送金全体の完了時間ではありません。 

なお、XRPは最初に1,000億XRPが生成され、それ以上新たに発行されない仕組みです。ただし、生成済みの数量がすべて市場に流通しているわけではなく、リップル社がエスクロー（一定の条件を満たすまで引き出せないようにする仕組み）に預けている分などもあります。 

ビットコインキャッシュ（BCH） 

ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年8月にビットコインから分岐して誕生した暗号資産です。ビットコインの利用者が増えたことで目立つようになった送金の遅延や手数料の高騰といった課題を、ブロックの容量を大きくすることで改善しようとする立場から開発されました。 

ビットコインキャッシュの発行上限は、ビットコインと同じく2,100万枚に設定されています。また、一度に記録できる取引データの容量（ブロックサイズ）を大きくすることで、1つのブロックにより多くの取引を記録できるよう設計されている点が特徴です。ブロックの生成間隔はビットコインと同じ約10分が目安のため、容量の拡大がそのまま送金完了までの時間の短縮を意味するわけではありませんが、混雑時にも手数料を抑えやすい設計とされ、少額決済での利用も想定されています。 

ライトコイン（LTC） 

ライトコイン（LTC）は、2011年に元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏によって開発されました。ビットコインの技術をもとに設計されており、「デジタルシルバー」ともよばれています。 

ビットコインと基本的な仕組みは共通していますが、ライトコインのブロック生成間隔は平均約2分30秒と、ビットコインの約10分より短く設計されています。これらは平均的な目安で、送金の完了時間を保証するものではありません。送金手数料は比較的低い水準になることが多く、日常的な送金や少額決済での利用も想定されています。ただし、手数料は固定ではなく、ネットワークの混雑状況などによって変わります。 

なお、ライトコインの発行上限は8,400万枚です。ビットコインと同様に、約4年ごとに新規発行量が半分になる「半減期」の仕組みが採用されています。 

イーサリアム（ETH） 

イーサリアム（Ethereum）は、2015年に公開されたブロックチェーンプラットフォームで、そのネイティブな暗号資産がイーサ（ETH）です。日本ではETHのことも「イーサリアム」とよぶのが一般的で、代表的な銘柄の一つです。最大の特徴は、「スマートコントラクト」とよばれる機能を備えている点にあります。 

スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上に記録され、あらかじめ設定した条件にしたがって契約や取引の処理を自動で実行するプログラムです。たとえば、「1年後以降に呼び出されたら、Aさんに3ETHを送金する」という条件を設定しておくと、期日が来たあとに誰かがその処理を呼び出すトランザクションを送った時点で、条件が確認され、送金が実行されます。期日が来ただけで処理が自動的に始まるわけではなく、実行のきっかけとなるトランザクションが必要です。 

この仕組みにより、イーサリアムは金融サービスの提供やデジタルコンテンツの取引など、さまざまな用途で利用されています。 

ソラナ（SOL） 

ソラナは、2020年にメインネット（ベータ版）が始動した、高い処理能力を目指して設計されたブロックチェーンプラットフォームです。ソラナ上で送金や手数料の支払いなどに利用されるネイティブトークン（そのブロックチェーン固有の暗号資産）を、SOLといいます。 

ソラナは、取引の順序と時間の経過を記録する「Proof of History（PoH）」という仕組みなどを組み合わせることで、高速な処理と比較的低い手数料を目指した設計になっています。PoHは、ハッシュ計算を順番に積み重ねることで時計のような役割を果たし、取引がどの順番で処理されたかを記録する仕組みです。ただし、実際の処理速度や手数料は、ネットワークの混雑状況などによって変わります。混雑時には、優先手数料を上乗せして処理を早める仕組みも用意されています。 

また、イーサリアムと同じく、自動でプログラムを実行する機能（スマートコントラクト）を備えている点も、ソラナの特徴の一つです。この機能をもとに、金融サービスやゲームなどのアプリケーションの開発基盤として利用されています。 

イーサリアムクラシック（ETC） 

イーサリアムクラシック（ETC）は、2016年にイーサリアムで実施されたハードフォーク（互換性のない仕様変更による分岐）をきっかけに誕生しました。同年、「The DAO」とよばれるイーサリアム上のプロジェクトから資金が不正に引き出される事件が起き、イーサリアムでは、その資金を回収するためのハードフォークが実施されました。このとき、ハードフォークに参加せず、従来の取引履歴をそのまま引き継いだチェーンがイーサリアムクラシックです。 

イーサリアムクラシックの基本理念は、「一度ブロックチェーンに記録した取引は変更しない」という考え方です。不正な取引やトラブルが発生した場合でも、取引履歴をあとから書き換えない方針を採用しています。ただし、この方針によってネットワークの安全性が保証されるわけではありません。 

また、イーサリアムには発行上限が設けられていないのに対し、イーサリアムクラシックでは、新規発行量を段階的に減らしていくルールによって、発行量の上限が設けられています。 

カルダノ（ADA） 

カルダノは、イーサリアムの共同創設者であるチャールズ・ホスキンソン氏を中心に開発され、2017年に公開されたブロックチェーンプラットフォームです。このブロックチェーンで利用される暗号資産をADAといいます。 

カルダノは、学術論文の査読を経た研究にもとづいて開発を進める方針を掲げています。また、取引を記録する仕組みには、マイニングを必要としないProof of Stake（PoS）が採用されており、Proof of Workに比べて消費電力が少ないとされています。ただし、査読を経た研究にもとづくことやPoSを採用していることが、安全性や信頼性を保証するものではありません。 

なお、カルダノは「ステーキング」に対応しています。カルダノのステーキング（委任）は、保有しているADAにもとづく権利（ステーク）をステークプールに委任し、ブロック生成への参加を通じて報酬を受け取る仕組みです。ウォレットから委任する場合、ADAそのものを第三者に移すわけではなく、委任中も自分のADAを使うことができます。一方、取引所などが提供するステーキングサービスでは、ADAを事業者に預けることになるため、仕組みやリスクが異なります。 

ユーエスディーシー（USDC） 

ユーエスディーシー（USDC）は、2018年に発行が始まったステーブルコインです。ステーブルコインとは、米ドルなどの法定通貨と価値が連動することを目指して設計されたデジタル資産のことで、USDCは1USDCを1米ドルと交換できるよう運用されています。 

ユーエスディーシーは、米国のCircle（サークル）社が発行しています。当初は、Circle社とCoinbase社が設立した「Centre（センター）」というコンソーシアムが運営の枠組みを担っていましたが、2023年8月にCentreは解散し、現在はCircle社が発行と運営を担っています。Circle社は、流通しているUSDCと同額以上の現金や短期米国債などの準備資産を保有しているとしており、準備資産については大手会計事務所による第三者の保証業務（アテステーション）の報告書が毎月公表されています。これは準備資産の額などについての証明で、Circle社の財務諸表に対する監査とは別のものです。 

このような仕組みにより、ユーエスディーシーは米ドルとの価格の連動を目指しています。ただし、市場価格が一時的に1米ドルから離れることもあり、発行体の経営状況や準備資産の管理、償還（米ドルへの交換）の条件などに関するリスクもあります。また、米ドル建ての資産であるため、日本円での価値は為替相場によって変動します。ユーエスディーシーは、暗号資産の売買時の決済通貨として利用されるほか、送金や決済などにも利用されています。日本では、2026年10月時点で、USDCは資金決済法上の「電子決済手段」として、登録を受けた電子決済手段等取引業者が取り扱っています。 

参照元：Circle「Transparency & stability」 
https://www.circle.com/transparency 

参照元：金融庁「電子決済手段等取引業者登録一覧」 
https://www.fsa.go.jp/menkyo/menkyoj/denshikessaisyudan.pdf 

テザー（USDT） 

テザー（USDT）は、Tether（テザー）社が2014年に初めて発行したステーブルコインです。ユーエスディーシーと同様、米ドルと価値が連動するよう設計されており、ステーブルコインのなかで発行残高が最も多い銘柄です（2026年10月27日時点、DefiLlamaの集計による）。   

テザーは、Tether社が保有する短期米国債などを中心とする準備資産を裏付けとして発行されています。価格変動の大きい暗号資産を売却したあとに一時的に保有したり、暗号資産をほかの取引所へ移動したりする際に利用されています。ただし、市場価格が1米ドルから離れることもあり、発行体や準備資産、償還の条件などに関するリスクがあること、日本円での価値が為替相場によって変動することは、ユーエスディーシーと同様です。なお、2026年10月時点で、USDTは金融庁が公表する電子決済手段等取引業者の取扱一覧には含まれていません。 

こうした利便性から、海外の多くの暗号資産取引所では、暗号資産を売買する際の基準となる通貨（基軸通貨）としてテザーが採用されています。 

ドージコイン（DOGE） 

ドージコイン（DOGE）は、2013年に柴犬のミーム（インターネット上で広まったジョーク画像）をモチーフとして誕生しました。当初は風刺目的の「ジョーク通貨」として知られていましたが、その親しみやすさから利用者が増え、現在では代表的なミームコインの一つとなっています。   

ドージコインは、ライトコインと同じくScryptを用いたProof of Workを採用しており、ブロック生成間隔は平均約1分と短く設定されています。なお、発行上限は設けられておらず、1ブロックごとに一定量の新しいコインが発行される仕組みです。 

ドージコインの価格は、著名人の発言などが話題になった時期に大きく変動したことで知られています。たとえば2021年には、実業家のイーロン・マスク氏がドージコインにたびたび言及し、同じ時期に価格が急騰しました。 

また、一部の企業が商品やサービスの支払い手段としてドージコインを受け付けた例もあります。 

暗号資産の選び方 

ここからは、暗号資産の特徴や利用条件、リスクを確認する際の5つのポイントを見ていきましょう。 

• 用途や開発目的を確認する 

• 時価総額を確認する 

• 流動性を確認する 

• 国内での取扱状況や事業者の登録を確認する 

• ステーキングの仕組みとリスクを確認する 

用途や開発目的を確認する 

暗号資産について調べる際は、自身の利用目的と、その銘柄の用途や開発目的を照らし合わせることが大切です。 

暗号資産は銘柄ごとに特徴が異なり、送金・決済に適したものや、アプリケーション開発に利用されるもの、価格の安定性を重視したものなどさまざまです。 

どのような目的で開発され、どのように利用されている暗号資産なのかを確認しておきましょう。 

時価総額を確認する 

時価総額とは、暗号資産の市場価格に流通している数量をかけて算出される指標で、その銘柄の市場規模の目安として使われます。発行済みの総数や最大供給量（発行上限）をもとに算出する指標もあり、どの数量を使うかによって数値が変わります。時価総額が大きい銘柄は、一般に市場で広く取引されている傾向があります。 

ただし、時価総額が大きいことは、その銘柄の信頼性や安全性、価格の安定性を保証するものではありません。時価総額が大きい銘柄でも、価格が短期間に大きく変動することがあります。また、取引のしやすさ（流動性）は、時価総額とは別に確認する必要があります。 

なお、時価総額は日々変動するため、定期的に確認するとよいでしょう。 

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流動性を確認する 

流動性とは、暗号資産を売買したいときに、価格を大きく動かさずに取引できるかどうかの度合いを表す考え方です。取引量のほか、売り注文と買い注文の量（板の厚さ）や、買値と売値の差（スプレッド）なども目安になります。流動性が高い銘柄は、一般に売買しやすく、希望に近い価格で取引しやすい傾向があります。 

一方、流動性が低い銘柄は取引量が少ないため、希望する価格で売買できない場合があります。また、買い手や売り手が少ないことから、少額の取引でも価格が大きく変動する可能性があるため、注意が必要です。なお、流動性が高い銘柄であっても、相場が急変したときなどには、希望する価格で取引できるとは限りません。 

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国内での取扱状況や事業者の登録を確認する

国内で暗号資産を売買する場合は、その銘柄が国内の暗号資産交換業者で取り扱われているか、また利用する事業者が金融庁・財務局の登録を受けているかを確認しておくことが大切です。登録業者が暗号資産を新たに取り扱う際には、事業者による審査や自主規制団体のルールにもとづく手続きが行われています。ただし、国内の登録業者で取り扱われていることや、こうした手続きを経ていることは、その銘柄の価値や安全性を保証するものではありません。 

また、国内の登録業者では日本円で取引でき、日本語によるサポートを受けられる点も特徴です。 

ステーキングの仕組みとリスクを確認する 

ステーキングとは、Proof of Stake（PoS）を採用する暗号資産で、保有している暗号資産をネットワークの運営に参加させ、その対価として報酬を受け取る仕組みです。カルダノのようにウォレットから委任できる銘柄もあれば、取引所などに暗号資産を預けて利用するステーキングサービスもあります。報酬を得られる可能性がある一方で、価格の下落によって報酬を上回る損失が生じることがあるほか、手数料、ロックアップ期間（引き出しや売却ができない期間）などの利用制限、預け先の事業者の経営破綻や不正アクセスのリスク、銘柄によってはスラッシング（ルール違反に対するペナルティ）による減額など、仕組みによって異なるリスクがあります。 

ただし、すべての暗号資産でステーキングを行えるわけではありません。ビットコイン（BTC）はProof of Workを採用しているため、PoSによるステーキングの仕組みはありません。ビットコインを預けて利回りを得るサービスは、貸し出し（レンディング）など別の仕組みにもとづくもので、ステーキングとは異なります。対象銘柄や報酬率、条件は事業者によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。 

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ビットコインなどの暗号資産の種類に関するよくある質問 

ここからは、ビットコインを含む暗号資産の種類に関する疑問にお答えします。 

• Q：ビットコインには何種類ありますか？ 

• Q：BTCとBCHは同じビットコインですか？ 

• Q：ビットコインなどの暗号資産はどのように分類できますか？ 

Q：ビットコインには何種類ありますか？ 

ビットコイン（BTC）自体は1種類です。ただし、ブロックチェーンのルール変更を巡る意見の違いなどをきっかけに、ビットコインから分岐して生まれた暗号資産は複数存在します。代表的なものには、ビットコインキャッシュ（BCH）やビットコインゴールド（BTG）などがありますが、いずれもビットコインとは別の暗号資産です。 

Q：BTCとBCHは同じビットコインですか？ 

ビットコイン（BTC）とビットコインキャッシュ（BCH）は異なる暗号資産です。ビットコインキャッシュは、2017年にビットコインの仕様変更を巡る意見の違いから分岐して誕生しました。 

ビットコインは価値の保存手段として保有されるほか、送金や決済にも利用されています。一方、ビットコインキャッシュは、ブロックの容量を大きくして1つのブロックにより多くの取引を記録できるようにした設計から、決済手段としての利用を重視しています。 

Q：ビットコインなどの暗号資産はどのように分類できますか？ 

暗号資産は、一般的な呼び分けとして「ビットコイン（BTC）」と「アルトコイン」の2種類に大別されます。アルトコインとは、ビットコイン以外の暗号資産の総称で、エックスアールピー（XRP）やイーサリアム（ETH）などが代表的な銘柄です。 

また、特徴によって「送金・決済系」「プラットフォーム系」「ステーブルコイン」「ミームコイン」などに整理されることもあります。これらは法令上の分類ではなく、1つの銘柄が複数の分類にあてはまることもあります。 

ビットコインなどの暗号資産は、種類ごとの特徴とリスクを理解することが大切 

暗号資産は、一般的な呼び分けとして、ビットコインと、そのほかの暗号資産を総称するアルトコインに大きく分けられます。また、送金・決済系やプラットフォーム系、ステーブルコインなど、特徴によって整理することもできます。 

なお、暗号資産について調べる際は、利用目的や時価総額、流動性なども確認することが大切です。各銘柄の特徴やリスク、利用する事業者の登録状況などを確認したうえで、自身で判断するようにしましょう。 

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